映像も情報も見えるナースコールシステム
アイホン/アイホン株式会社

おすすめポイント
さまざまな情報の見える化を実現した『Vi-nurse』
日本全国対応のアフターサービス
グッドデザイン賞など多数の受賞歴を持つ
基本情報
接続方式 | IPネットワーク/個別線式 |
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他社システム連携 | ■センサー:パラマウントベッド(スマートベッドシステム)など |
補助金対象 | △ (HPに記載なし) |
導入実績施設 | 住宅施設/病院/福祉施設/産業・公共施設/海外施設 など |
問い合わせ方法 | 電話番号:(052)228-8181(本社) FAX:- メールアドレス:- メールフォーム |
会社情報 | アイホン株式会社 愛知県名古屋市中区新栄町1-1 明治安田生命名古屋ビル10階 |
目次
アイホン/アイホン株式会社の特徴①:現場のニーズに応える充実の機能

直感的な操作と情報の一元管理
「Vi-nurse」の多機能ナースコール親機には、設置場所に合わせて選べるボード型と卓上型の2タイプがあります。いずれも静電容量方式のタッチパネルを採用しており、スマートフォンのような直感的な操作が可能です。画面は、患者情報や看護情報を分かりやすく大きく表示する設計で、とくに急を要する呼び出しの場合には、患者情報とともに大きくポップアップ表示されます。さらに、カメラが接続されていればその場の映像も表示されるため、状況をすばやく把握できます。また、呼出場所が一目でわかる「病棟レイアウト表示」も活用できます。これらの機能により、必要な情報を瞬時に確認し、迅速な行動につなげることができます。
業界初となる機能の搭載
「Vi-nurse」には、看護業務の効率化をサポートするさまざまな機能が搭載されています。たとえば、親機画面にタッチペンや指でメモを残せる「ホワイトボード機能」は、患者さんの食事内容や当日の処置といった重要な伝達事項を視覚的に共有でき、口頭での情報伝達ミスを防ぎます。書き込んだ内容は記憶されるため、必要なときにいつでも確認が可能です。また、ベッドボタンに独自のアイコンを作成できる「デジタルマグネット」機能は、患者さんの状態や医療機器の使用状況を視覚的に把握するのに役立ちます。そのほか、スタッフステーションなどで流せる5種類の環境音機能を内蔵しており、現場の雰囲気を和らげ、心理的な負担を軽減する効果も期待できます。
アイホン/アイホン株式会社の特徴②:安心と安全を支える設計

安全性と使いやすさへの配慮
「Vi-nurse」は、医療ヘルスソフトウェア開発ガイドライン(GHS)に適合しており、高い安全性を考慮して開発されています。これにより、システムの信頼性と安定性が確保されています。また、色覚の個人差に左右されず、多くの人が情報を正しく認識できるよう、カラーユニバーサルデザイン(CUD)認証を取得しています。とくに、画面に表示される大きなボタンや分かりやすいアイコンは、とっさの判断が求められる状況でも操作ミスを減らすための工夫です。こうした細かな配慮が、医療現場での確実な運用を支えています。
情報の活用と効率的な業務の遂行
「Vi-nurse」の親機は、情報の処理機能が充実しているのも特徴です。巡視履歴や呼出履歴の管理・分析機能は、カンファレンス資料や看護計画の立案に役立ちます。また、物品管理履歴やベッド移動履歴の追跡、ベッドシミュレーション機能なども備えており、多岐にわたる業務の効率化をサポートします。これらの機能は、看護師の経験や勘に頼らず、客観的なデータに基づいた看護の質向上に貢献するといえるでしょう。
アイホン/アイホン株式会社の特徴③:システムを長期的に支える充実のサポート

アフターサービスパック
アフターサービスパックには、基本パックをはじめ、ニーズに合わせて選べるさまざまなプランを用意しています。加入必須なシンプルプランの「基本プラン」のほか、それに定期点検をプラスしたプラン、基本パックにリモートパックを加えたプラン、そして基本点検に点検パックとリモートパックの両方を加えたプランがあります。24時間365日体制のサポート
ナースコールシステムは、いつ、どのような状況で不具合が発生するかわかりません。アイホンでは、24時間365日体制で、修理や問い合わせに対応するサポート体制を整えています。専用ダイヤルに連絡すると、契約内容を把握したスタッフが迅速に対応するため、万が一の事態でも早期の復旧を可能にするでしょう。予防的な保守点検
点検パックに加入すると、定期的な保守点検を受けることができます。これにより、故障や不具合を未然に防ぐことが可能です。また、機器の状態を遠隔で監視し、故障時にはメールで通知するリモートパックサービスもあります。これらのサービスを活用することで、システムの安定稼働を実現できるほか、修理費用や部品交換費用の予算を立てやすくなります。そのため、長期的な視点で見たトータルコストの抑制にもつながります。